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時代の変化を敏感にとらえ、時勢が求める課題設定を適切に行い、将来の東京の農林水産業のために財団として何ができるかを自ら考え提案し、実行できることが必要です。そのために、業務に必要な技術力や知識を自ら率先して身に付けるとともに、自らの能力を最大限に発揮できるよう努める姿勢が大切です。
当財団職員の強みは、都民や事業者等と日常から直接関わり、東京の農林水産業の課題について直に把握できることです。業務を通じて得た現場の実情を的確に東京都へ伝えるとともに、適切な政策を提案していく必要があります。また、どのようにすればより効果的に政策を実現できるか考え、事業者等と連携しながら、実行することも職員の役割です。

当財団には、東京都から派遣された職員、固有の常勤職員、任期付契約職員、任期付研究員、アシスタント職員等様々な雇用形態の職員がいます。また、事務職、技術職、栽培圃場・飼育場・養殖場等の現場を支える技能職といった多様な専門分野の職員がいます。高い規律意識や倫理観を持ち、多様な職員間の連携のハブとなりながら財団を支え、効率的で働きやすい職場をつくることのできる人物となる必要があります。